太陽光システムの無料と呼ばれているサービスの比較です。
実質無料や、無料と言ってもリースなど、様々なサービス形態があるので、しっかりと情報を比較することが必要です。
①実質０円（販売）
訪問販売や太陽光のリフォーム販売業者が多く使っている言葉です。
日中に使用する電気料金と余った電気を売電することでシステム代金を、計算上10年間で回収するので、太陽光システム代金を10年で概ね0円で買えるという販売をしています。
確かにシステム代金は、10年～12年で回収できるかもしれませんが・・・
実際には太陽光発電システムをローンで購入となる為、電気料金は安くなったとしてもローンの期間中、毎月の支払い金額が増えます。
②０円太陽光（リース）
０円で設置できるといいながら、じつは、毎月のリース料金が掛かる、全国的に一番多い0円太陽光設置と謳っているサービスのパターンです。
太陽光で発電した電気はすべて使えて、売電もできますが、毎月リース料金が掛かります。
冬の北海道では、積雪によりあまり発電しない為、冬季間は支出が増えます。
また、ご自身で購入する金額と実際のリース料金あまり変わらないため損か？得か？判断しづらいですが、定額リースなので利用しやすいというメリットはあります。
③０円太陽光（屋根貸し）PPA
リースではありません、PPAという電力購入契約で本当に無料で太陽光システムを設置してくれます。
しかし、日中に太陽光で発電した電気も自家消費できず購入することになります。
太陽光が発電していない夜や天候が悪い日・冬の他、通常使用する時間帯もすべて無料設置した、事業者から電気を購入することが条件になります。
設置したお客様には、売電収入は入りません。
2022年1月に調査してみたこところ、北海道で実施している会社は、契約期間が長かったり、電気料金が高かったりします。(購入単価：33円税込)
また、途中で電気会社を変えたくなった場合は、太陽光システム代金の違約金が発生します。そのため、契約期間中は、違約金を払ってから他の電力契約に切り替るなどのデメリットがあります。
④０円太陽光（屋根貸し）シェアでんき
本当に無料で太陽光システム代金+設置費用が無料です。リース料も掛かりません！
新築・リノベーション時に取扱登録している建築会社の専用サービスです。
最低設置枚数があり、屋根形状が決められています。サービス内容は、設置枚数に応じて無料で使用できる電気量があり、 無料枠を超えた部分は、購入単価（27円税込）で利用できます。
夜や冬など太陽光発電による電力が使えない期間の電気の購入先は指定しておらず、安い電力会社や北電などの電気料金プランを、お客様自身で選ぶことができます。
設置したお客様には、売電収入は入りません。
契約期間は20年になりますが、設置後10年か15年後に無償譲渡となります。余った電気をシェアでんきに売電していただくことで、収入を得ることができるようになります。
【譲渡期間は選択式です、北海道は10年後譲渡がお得です。】
サービス内容や、メンテナンスを含めた設置から25年後のことまでしっかり考えられており、0円太陽光の中で一番サービス内容が優れています。
太陽光システムを8.28kw 設置した場合の初めの10年間 15年後 25年後の比較(多雪地域 札幌圏での例)
【設置条件】
太陽光システム8.28kw 架台角度0度 発電月3月~12月まで
1月~2月は発電0で積算年間の総発電量は1kwあたり960w×8.28kw=7,948kwに設定
太陽光パネルの出力保証25年 パワコンの保証15年は各社横並びとする。
シェアでんき以外は、屋根のメンテナンスに関する施工制限ないため、10年・20年後の屋根塗装ありで設定
パワコンは16年後交換
(現在の価格で計算)購入の場合4kw2台(シェアでんきは5.5kw1台)で設定
太陽光パネルは保証期間の25年間は交換補修無しで設定
日中の電気使用量：月150kw 年間1,800kwで設定
電気料金参考価格：日中の電気使用量は全体の1/3と言われており、日中年間1,800kw利用している場合 月150kw(昼間) 450kw(全体の1ｹ月分) と言われており、そのうち発電する時期3月から12月まで期間の1500kwと設定
2022年2月の電気料金、北電発行の従量電灯料金早見表参考で60A月17,336円
1kwあたり38円で設定
売電単価：2022年住宅用FIT単価 17円/kw
10年目以降8円(現在の北電買取価格)で設定
系統連系負担金について、電線からご自宅までの配線とトランスの容量変更及び電柱などの新設費用で、 お客様負担になる工事です。費用の有無や金額については、北電ネットワークの判断となるため、最近特に、なぜ費用がかかるかの判断が難しく事前にわからないものになります。特に、昨年度より北電が発電事業と送電線事業が分社化され、電気の基本契約が北電以外の新電力の場合は連系負担金がかかるようになってきております。